妊娠22週の前に赤ちゃんがお腹で亡くなってしまうことを流産と言います。流産はとても悲しいけれどお腹の中にいつまでも赤ちゃんを置いておくわけにはいきません。何より流産は手術をしなければいけない場合があり、そうなると費用もかかってきてしまいます。
そこで今回は悲しいけれど心配な 流産 手術 の 費用 とはについて説明したいと思います。
悲しいけれど心配な流産手術の費用と流れ
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流産手術には2つあることを知ろう
流産手術とは2つあります。
1つ目は稽留流産や自然流産などのことで母親の子宮内ですでに赤ちゃんが亡くなってしまった場合のことを言います。
2つ目は経済的な理由などから赤ちゃんが生きているのにやむを得ず母親の体内から排出する人工中絶と言う手術です。
流産手術はこうして2種類ありますが、どちらかの手術の内容によって費用も全然違って行きます。
稽留流産で胎児がすでに亡くなっている場合の費用
すでにお腹の中で何らかの原因で赤ちゃんが亡くなっている場合はそのままにしておくと子宮内で感染がおこったり、新たに別の症状を引き起こしてしまい、母体の命も危険にさらされることもあるので治療が直ちに必要だと判断されます。
その場合の費用は健康保険が適用されるので自分で支払う分は全体の3割程度で済みます。流産の大まかな費用は各病院でも違うし入院か日帰りかでも違ってきます。大体5万円前後となるでしょう。
何らかの理由で生きているのに流産手術を行う場合は?
赤ちゃんが順調に成長しているのに経済的な面や何かの理由で赤ちゃんを人工的に中絶する場合は自己都合となります。自己都合で赤ちゃんを流産する場合は自由診療になるので健康保険が効かなくなります。そのため手術費用は全額を自己負担しなければいけません。
人工的に中絶する場合は週数によって相場も変わっていきます。例えば妊娠12週前までは初期段階での手術となるので15万円前後で済む場合が多いでしょう。
しかし妊娠22週前までは中期の手術となるので出産をするように産み下ろします。そのため入院をする時間が自然と長くなるので相場は25万円~45万円と高額になっていきます。ちなみに妊娠22週を過ぎるとどんな理由でも手術をすることはできません。
全額負担が大変な場合はどうするの?
健康保険には社会保険と国民健康保険があります。人工的に流産の手術をする場合は保険適用にはなりません。全額負担が大変な場合は病院にある診断書や保険者が持っている様式の紙に必要なことを記入して持っていくことになります。
国民健康保険は各市役所に持っていき、社会保険は社会保険事務所や健康保険組合へ行きます。もし誰かの扶養に入っている場合は、保険者へこのことが知られる可能性がおおいにあります。もし保険者に知られたくない場合は自由診療で全額負担するしかありません。
生命保険からも手術費用がもらえる?
もし稽留流産などで手術をした場合は生命保険からも保険がおりる可能性が高いです。
金額自体は内容によって異なりますが手術をした金額より多くおりる可能性が高いでしょう。ただし生命保険から手術費用をもらいたい場合は診断書を医師に書いてもらい提出しなければいけません。内容によっては生命保険がおりない可能性があるので事前確認をしておきましょう。
ただし個人的な理由で人工的に中絶する場合は申請しても生命保険はおりません。よく覚えておきましょう。
流産の手術費用は流産の種類によっても全然違います。そして週数によってもかかる費用も変わってきます。自然流産なら自己負担額が3割で済むのですぐに申請を出しましょう。
まとめ
悲しいけれど心配な流産手術の費用とは
流産手術には2つあることを知ろう
稽留流産で胎児がすでに亡くなっている場合の費用
何らかの理由で生きているのに流産手術を行う場合は?
全額負担が大変な場合はどうするの?
生命保険からも手術費用がもらえる?