支払いがこわい？！不妊治療にかかる費用

どうしても赤ちゃんに会いたい。藁にもすがるような思いで不妊治療に踏み切った夫婦は多いと思います。しかし、実際どれくらいの期間で妊娠できるのか心配でしょう。また、治療を進めていくと同時に負担になってくるのは費用面ではないでしょうか。

金銭面は構わない、とにかく子供が欲しいという人はそんなに多くないと思うのです。早く赤ちゃんができればその分費用が少なく済むのは当然ですが、長引くにつれて心配になりますよね。そんな 不妊治療 の費用について考えてみましょう。

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－目次－

一般的な不妊治療の費用について段階別にみてみましょう。

不妊検査をし、原因が分かれば、その治療を進めた上で妊娠できるように治療を始めます。大抵はこのタイミング療法からスタートです。排卵日を予測しながら自然妊娠を促します。排卵に問題がある場合などは排卵誘発剤を使用しながら少しでも妊娠の確率を上げるようにします。

人工授精は、タイミング療法を３回以上試しても妊娠に至らない、また年齢等を考慮して早いうちに行われることもあります。運動能力の高い精子を子宮頸管から子宮腔内に注入して受精を促します。

人工授精を６回ほど試したが成功しない場合、体外受精に進みます。体外受精とは排卵前の卵子を採取して精子と受精させ、その受精卵を数日間培養して良好な胚を膣から子宮に移植する方法です。

体外受精でも受精できない場合、顕微鏡で見ながら直接卵子に針を刺して精子を注入して受精させる方法です。

これらの金額はあくまで目安です。追加料金等、クリニックによって扱いが大きく変わる為、要確認です。

不妊治療は段階を踏むにつれて、また期間が長くなるほど費用がかさみます。タイミング療法で成功する場合、大体５回までの間に約９割の人が妊娠するそうです。この最初の治療段階で赤ちゃんができれば、そんなに経済的な負担にはならないでしょう。

しかし、高度生殖医療と言われる人工授精や体外受精、顕微授精は、健康保険適用外となり、実費を負担することになります。治療が長引くにつれて費用も膨らんでいくわけです。

一度の体外受精に６０万円以上かかる場合もあり、病院のホームページで確認した金額より高額になったという話もよくききます。実際、経済的な理由で不妊治療を中断した人は結構いるのです。

長引くほど高度になり、毎回の出費が負担になってくる不妊治療費、しかし、助成制度があります。特定不妊治療費助成制度は、高度生殖医療のうち、主に体外受精と顕微授精に関して適応されます。

東京都の場合をみてみましょう。これから助成を受ける場合、３９歳までの女性は通算６回、４０歳以上（４３歳からは対象外）の場合は通算３回まで受けられるようです。

金額に関しては治療のステージによって変わりますが、１５万円からあります。また、体外受精の際に良質な精子を使用するために、男性側の精巣内精子生検採取法等の医療費の助成もあるようです。

在住の自治体に問い合わせてみましょう。事前に申請方法や、夫婦の所得制限、指定の医療機関等の条件を確認しておくことをお勧めします。少しでも、負担額を抑えられるといいですね！

赤ちゃんは欲しくても年齢を増すごとに妊娠率はさがっていく、悲しいですが現実です。体が年を取るほど子宮年齢もあがります。精子や卵子の質も落ちていくのです。また、体質的に妊娠できない等、不妊には人それぞれ理由があります。

そんな状況の中、治療を受けながら妊娠に導くのですから、費用が高額になってしまうのは仕方がないのかもしれません。夫婦で不妊治療をどこまで続けるのか、費用の上限や期間を話し合っておくといいと思います。励ましあいながら治療を続け、限界を感じた時には決断することができるのではないでしょうか。

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まとめ

支払いがこわい？！不妊治療にかかる費用
段階別にみる不妊治療の費用
人工授精、体外受精、顕微授精は保険適用外
医療費助成制度を利用しよう
どこまで治療を続けるのか決めておこう